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英語でチャンスをつかむ!外資系転職の方法、英文履歴書の書き方、面接対策、外資系企業について解説します

お役立ち情報 英文履歴書の書き方

日本人が気をつけたい英文履歴書の書き方

2017/10/05

もっとグローバルな企業で働いてみたい!転職活動をしたことがある人は外資系企業も検討された方があるでしょう。キャリアアップを目指すなら外資系企業は外せません。外資系企業への転職活動では、自分のスキルを明確にアピールし、即戦力として活躍できることを、証明しなければなりません。

外資系企業への転職では最初の難関は英文履歴書(英語でResumeもしくは CV)です。履歴書関連の書類は転職活動のスタート段階で用意しておくべき書類です。それには、どのような職種や業界を目指したいのか最初の次点でキャリアプランを構築する必要があります。いまはネットという便利なツールがありますから、目指すキャリアゴールの事前調査は簡単にできます。自分でやりたい仕事が外資系企業にあるならば人材紹介会社や求人企業から英文履歴書を要求される前に準備することが望ましいでしょう。

今回は英文履歴書を効率的に作成するのに最低限必要な知識を解説してきます。はじめて英文履歴書を作成する人が陥りやすい間違いや和文職務経歴書との違いについて説明します。

英文履歴書作成で日本人がよくやる4つの間違い

ネット検索すると英文履歴書のサンプルを沢山見つけることができます。既にウェブサイトにあるサンプルを参考にして、英文履歴書を悪戦苦闘しながら書いている方も多いでしょう。和文職務経歴書、和文履歴書をベースに英文履歴書を作成する人が陥りやすい4つの間違いを解説します。作成する前に知っておくだけで、効率的に進めることができるでしょう。

間違いその1: 和文職務経歴書、和文履歴書の直訳で作成しても問題ない

英文履歴書には和文履歴書のように市販の用紙や決まり切ったフォーマットはありません。どちらかというと和文職務経歴書と同じようにレイアウトは自由で、記載項目は求人内容に合わせて自分で決めていきます。人材紹介会社に和文職務経歴書の書き方で相談された事がある方は分かると思いますが、5社のキャリアコンサルタントに相談すれば5通りの考え方が返ってきます。一般的に必要とされる記載項目はありますが、そもそも書式に正解はありません。

しかし、英文履歴書には書かなくてよい項目がいくつかあります。
英文履歴書は和文履歴書・職務経歴書に書く生年月日・年令、家族構成、既婚・未婚、性別、健康状態、退職理由、現在および希望年収は書きません。また写真の添付も原則必要ありません。米国では年令や性別、健康状態の記載情報によって採用判断することは違法です。もし米国系企業に応募するならば、書類が本社に転送される可能性がありますので、英文履歴書には上述の内容は記載しない方が適切です。しかし米国以外の国が同じ対応かというとそうではなく、欧州では生年月日や家族構成を記載して英文履歴書を提出するビジネス慣習があります。従って応募する外資系企業の本社がどこにあるのか調べた上で記載内容を決定する方が望ましいです。もし判断に迷った場合、米国の様式で作成することをお勧めします。

記載項目の他に記載順にも違いがあります。英文履歴書は職務経歴および学歴を最新順に記載します。例えば、実務経験7年あるならば、採用側は7年前の職務経験には興味がありません。応募者が今できる能力が何かについて知りたいのです。

このように英文履歴書を作成するのに和文書類をそのまま直訳することはできません。
最近、外資系企業の転職事情の影響を受けて、和文職務経歴書の書き方は英文履歴書と同じフォーマットが出始めていますが、記載項目に大きな違いがありますのでご注意ください。

間違いその2: 自分を理解してもらうため、詳細に細かく書いてしまう

英文履歴書は読まれるためにあるのではなく、サッと目を通すためにあります。転職者からすれば選考者にもっと知ってもらいたいので詳細に沢山書きたい気持ちは分かります。しかし、1つの求人案件に応募しているのはあなただけではありません。職種にも依るでしょうが一般的に1つの求人案件に50人から100人は応募しているでしょう。ならば、選考者が一人に判断できる時間は僅かです。一般的に一人の履歴書に書ける時間は1分以内です。そのため、読み手が求めている情報以外はできる限り書かないことです。英文履歴書はシンプルに、分かりやすく作成することが重要になります。

間違いその3: 英文履歴書を1ページにまとめることにこだわる

英文履歴書に限らず和文職務経歴書の枚数には一般常識として1枚~3枚のレンジはありますが、正解はありません。ある人材紹介会社の担当者から1枚にまとめるように言われ、別の人材紹介会社にいけばもっと詳細に書くように依頼されて3枚でもOKの事例もあります。実のところ、相談する人材エージェント、採用人事、企業文化によって常識が変わります。日本の外資系企業を対象とした場合、概ね職務経歴年数や職種にもよりますが、2枚ならば問題ありません。新卒3年目未満ならば1枚で書く方が適切でしょう。海外に目を向ければ欧州の中途転職では3~5枚の英文履歴書(CV)も一般的です。職歴年数が20年を越えると転職による会社数や職種数が増える人もいます。職歴年数が長い人は無理して2枚に納めて経験や能力を疑われるより3枚で作成される方が望ましいでしょう。

間違いその4: 英文履歴書さえできれば準備万端であると過信する

英文履歴書さえ書ければ外資系企業への転職は準備万端というわけではありません。転職活動はご自身が「商品」の営業活動です。英文履歴書はあなたの転職活動を支えるマーケティングツールです。当たり前ですが、職務経歴書類だけで職は得られません。英文履歴書の本来の目的は読み手に興味を惹きつけて書類選考に通過し、次のステップである面接にいくためにあります。履歴書ができたら求人会社や人材エージェントにアプローチすることです!

私は英文履歴書作成のキャリアコンサルティング支援事業を運営していますが、応募企業の面接過程で英文履歴書を要求されて慌てて申込依頼がくる人がたくさんいます。希望通りの企業に内定が取れず、転職活動で失敗を繰り返す人の一つの要因は準備不足です。英文履歴書は重要なツールですが、転職活動は応募先企業の事前研究、面接の準備など書類選考が通過した後の対応もしなければ内定までたどり着きませんので、しっかり計画をたてて活動しましょう。

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