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転職市場の力学を理解する

2017/10/05

転職市場において、あなたのポジショニング(立ち位置)を客観的に理解する必要があります。
人材紹介会社や採用担当者は一般的に次の6つの前提条件をもとに判断しています。

  1. 今までの業界経験
  2. 今までの職種経験
  3. 現役職
  4. あなたのパーソナルスキル(資質・性格)
  5. 現年齢
  6. 現在年収

転職活動では誰でも好きな会社・求人案件に応募できます。
必ずしも上記の6つの前提条件が求人案件とマッチングする必要ありませんが、最近の傾向として前提条件を厳しく見ているようです。

転職者がまだ27歳くらいまでなら、業界経験や職種経験より、パーソナルスキルが重要視されます。
業界チェンジ、職種チェンジを考えているなら、このタイミングで意思決定することをお勧めします。
とくに戦略系、システム系のコンサルティングファーム出身者や広告代理店系のエージェントビジネス出身者で事業会社への転職を希望されている方はこのタイミングを逃すと、優秀な方でも適職を見つけにくい傾向がありますので注意してください。

30歳を過ぎてから、採用者側は今までの業界経験や職種経験を重視してきます。例えば、金融業界で営業をしていた人がいきなりコンシューマグッズ業界のマーケティング職を希望してもなかなか採用されません。もし業界チェンジをしたいなら、営業職から業界チェンジして希望の職種につけるまで頑張る2ステップで考えるほうが現実的です。

転職というアクションを考えたとき年齢という要素がどうしても考えないといけません。

年齢という要素は無視できない

2007年10月から求人欄から年齢条件がなくなりました。
但し、間違ってはいけないのは、年齢条件が無くなったからといって求人企業側は年齢に関係なく採用しているわけではありません。結局のところ応募は自由だが、年齢のフィルタリングはあると考えてください。当然、人材紹介会社は求人企業から、各求人案件ごとに年齢条件を知らされていますから、あなたの年齢に見合った求人案件しか紹介してきません。

分かりやすく図式化すると、年齢×役職×求人案件数という要素で見た場合、現在の転職市場は次のような構図になっています。横軸が年齢で、縦軸は組織ヒエラルキーのポジションです。右側が求人数のボリュームをポジション毎に図式化しています。

安易に転職することは良くありません。現在の会社が安定成長で、あなたも一緒に成長できるならば現職を優先すべきです。但し、転職市場では年齢相応の期待値があることを念頭においてください。

もしあなたが35歳でまだスタッフ・ポジションならば、数年以内にマネージャーへ社内昇進の可能性がなければ転職するべきか早い決断が必要です。なぜなら、転職市場においてこの年齢では、部下の管理経験も採用条件に入ってくる案件が多いからです。繰り返しますが、転職市場とは年齢相応のスペック(求人条件)で成立っていることを理解しないといけません

年齢と求人案件数の関係

スタッフ層の求人案件数は沢山あることは自明で、うまくマッチングすれば2~3ヶ月内で内定を貰うことは可能です。ところが、40歳を超えると転職市場にある求人案件はシニア層以上のポジションが前提です。その数はスタッフ層に比べるとかなり激減します。採用側が求めるスペックはスタッフ層より格段に高くなります。シニア層以上の転職者が内定を貰うには最低でも6ヶ月、長い人では1年以上掛けている人もいます。従って、当社では転職活動はできるだけ現職に在籍して行なうようにアドバイスしています。これはシニア層に限らずどのポジションの人でも、転職先が見つからないリスクはありうるので退職しないで探すことが鉄則です。サイト運営者である私も退職してから転職活動した経験がありますが、数ヶ月過ぎても見つからないことは精神的にかなり苦痛でした。会社都合でない限り、くれぐれも退職して探すことはしないようにしてください!

なぜ年齢が無視できないのか?

採用側が欧米人で且つあなたが欧米人の部下になる求人案件ならば年齢という要素は無視しても構いません。
しかし、外資系企業といえども多くは日本人が自分の部下を求めて採用します。ということは、できれば自分より年齢が低いほうが扱いやすいと思うのが普通です。例えば、採用者が35歳のマネージャーならば、求人スペックによるが自分より3~5歳若い部下を求めてくるでしょう。暗黙に年齢制限があるのはそういった背景があります。

この問題は日本人の宗教観、とくに儒教、神道の影響です

日本人の宗教観は:

  • 秩序と調和→人間関係において摩擦より和を重んじる。
  • 目上、年長者、両親、先祖を敬う精神
  • 結果よりプロセス主義→勤勉であることが重要
  • 共存共栄→責任は集団で共有する
  • 恥の文化→失敗やミスは共同責任

日本人の宗教観が社会構造、経済活動に影響を与えていることは言うまでもありません。
これが日本にある外資系企業であっても、採用側が日本人であるならば変わりません。
我々日本人のDNAには儒教・神道の魂が埋め込まれているため、外資系企業といえども意識的に個人主義のように自己表現をする振る舞いをしても、潜在意識では年上を部下に持って仕事をすることに抵抗する傾向があります。だから外資系企業と言っても、日本人が8割以上締めれば、仕事の進め方は日本人流なのです。

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